セミナーレポート
【セミナーレポート】消費コストを削減する方法とは
エネルギーコスト高騰に打ち勝つ省エネルギー活動のポイント（2022年6月3日開催）
Case
contents
Contents 01
セミナー概要
ロシアによるウクライナ侵攻を発端とするエネルギー問題は、今や各企業のエネルギー調達コストに影響を及ぼしつつあります。すでに家庭においても電力料金の値上げが相次ぎ、エネルギーコストの上昇は避けて通れない状況です。
ジェムコでは、2022年6月３日にセミナー「エネルギーコスト高騰に打ち勝つ省エネルギー活動のポイント」を開催。講師のジェムコ日本経営 原正俊が「消費コストを削減する」という観点からお話をさせていただきました。今回はその一部をご紹介いたします。
【セミナー内容】
エネルギー削減の４つの視点
①管理損失分析による省エネ案件の発掘
②プロセス・設備機器の機能分析による省エネ案件の発掘
③ＤＸ技術の活用による省エネ推進
④生産性の向上による省エネ推進
【講師】
株式会社ジェムコ日本経営 原 正俊
某精密機械メーカーにおいて、生産管理・生産技術・業務改革等の実務経験を経て、ジェムコ日本経営に入社。主に製造業・造船業などの作業効率の向上・作業管理技術の向上・生産／品質管理のしくみ構築・意識改革等の支援を行っている。
Contents 02
高騰するエネルギーコスト
省エネ活動の例
始めに講師の原から「昨今、エネルギーコストについては大変高騰してきております。それを押さえていかないと、経営に影響が出てくることが考えられます。ただ、省エネ活動はすでに以前から行われていることの一つかと思います」という話が。続いて、省エネ活動の事例がいくつか紹介されました。
【省エネ活動の例】
①節約運動
①放熱の防止・利用
①昇圧・加熱を防ぐ
①持ち出し熱の利用
②運転管理の改善
②設備保全の改善
②品質管理の改善
②製造条件研究
②プロセス改善
③新工法・新技術開発
③総合回収システム
「①については、すでに行われている方も多いのではないでしょうか？そういう意味では『やりつくされた領域』といえるかもしれません。
②は、少し実行するのにハードルが上がる部分。『まだできる領域』といえると思います。
③は専門的・技術的要素がかなり強く、費用もかかるため『将来的に行きつきたい領域』なのではないでしょうか」（原）
この話を踏まえ、５つのエネルギー損失体系について紹介されました。
Contents 03
５つのエネルギー損失体系と
SAVEプログラム４つのアプローチ
ここでは簡単に、５つの損失についてご紹介いたします。
■ 理論損失
原料を目的状態に変化させるための理論に基づいて導き出される最少の量をいう。
■ 設備損失
設備の仕様、構造上発生する放熱やモレ、原料付着等による損失のすべてをいう。設備設計の不備を含む。
■ 管理損失
人やものなどの工程資源の総合的活用（計画、運転等）の不十分さによって損失しているすべてをいう。
■ 持出損失
設備・機器より種々の媒体（製品、用役、治工具等）を取り出すときにその媒体によって持ち出される資源をいう。
■ 機会損失
新技術の導入や新製法の検討がされていないために発生している損失をいう。
「ジェムコはこの中でも『設備損失』『管理損失』に着目。SAVEプログラムを行っています」（原）。このあと、SAVEプログラムの４つのアプローチが紹介され、一つ一つ解説が行われていきました。
【SAVEプログラム ４つのアプローチ】
１．管理損失分析による省エネ案件の発掘
２．プロセス・設備機器の機能分析による省エネ案件の発掘
３． DX技術の活用による省エネ推進
４． 生産性の向上による省エネ推進
Contents 04
アプローチ１
管理損失分析による省エネ案件の発掘
まず、管理損失についての解説が行われました。原は、「管理損失とは、人やものなどの工程資源の総合的活用（計画、運転等）の不十分さによって損失している全てをいいます。省エネというと理論損失や設備損失に目が行きがちですが、管理損失も予想以上に大きいのです」といいます。照明設備の例などを挙げながら、管理損失でのロスに着目していく重要性について話がありました。
その後、管理損失の体系については「どこにムダがあるのか、管理損失を明らかにするために、工程要素を一覧化し、機能や投入物、管理方法などを一覧化する方法を取ったりしています」（原）ということで、具体的にその解説が行われるとともに、管理損失の発生する３つの要素についても話が及びました。
Contents 05
アプローチ２
プロセス・設備機器の機能分析による省エネ案件の発掘
「ものづくりというのは、原材料を入れて、いくつかの工程を経て、変化することで製品になります。そして、それぞれのプロセスにおいて“エネルギー”は消費されていきます。まずは『どんなプロセスでモノが加工されていくのか』『工程が移っていくのか』ということを明確化する必要が。そのために、まずは『工程の図式化』を行い、その後『工程のどこでどのようなエネルギーがどのくらい消費されているか』を明らかにする必要があります」と原は言います。
そこで使われる手法として、「エネルギー消費マップの作成」「プロセス分析シート」について紹介されました。
「このようなものを作成することは、プロセスの見直しにつながります。『何のためにこのプロセスは必要なのか』『どういう役割を果たしているのか』など考えることで、その中からも『ここは変えられるかも』ということが出てくるかもしれません。そこについて、『プロセスの機能変更・順番変更・条件変更』などを行うことで、エネルギー使用量を減らす方法を考えていけると思います」（原）
Contents 06
アプローチ３ DX技術の活用による省エネ推進
アプローチ４ 生産性の向上による省エネ推進
昨今DX技術はさまざまな分野で活用されており、省エネの分野でも注目されています。
「DX技術の活用による省エネ推進」は、設備機器の計測のモニタリングや異常検出などにセンサーや通信技術を用いて、故障や劣化によるエネルギーロスを未然に防ぐアプローチです。
「例えば、後付けタイプのセンサーを機器に設置する方法があります。機器に設置し、温度など、特定のデータをモニタリングする。そうすると、問題点が発見できるケースがあります」（原）。これを踏まえ、いくつかのDX技術の活用例が紹介されました。
そして４つめのアプローチ「生産性の向上による省エネ推進」は、切替作業の改善や作業工程の組み換えなど、人・設備の稼動率向上により、プロセスの待機中のエネルギーロスを削減するものです。
「生産性はモノづくりにおいて『効率を上げる』ということを考えるかと思いますが、省エネにも大きな影響があります。設備が止まっている間にムダにエネルギーが消費されるのを改善することも重要です」（原）という話があり、人稼働率向上（人作業時間の改善）による省エネ推進などについての解説が行われました。
最後に、ジェムコの「SAVEプログラム」の進め方や、実際に行われた事例の紹介をさせていただき、今回のセミナーはは締めくくられました。
「さまさまなアプローチで省エネのコンサルを行っていますが、どれくらい省エネの余地があるのかをあぶりだす、『省エネ診断』も行っているので、お気軽にお声がけください」（原）。
